中古マンションなど、家探しにおいて物件価格がいくらなのかは、とても気になる部分です。仮に安い物件をみつけたとしても、築30年以上経過した物件の場合、結局リフォーム費用が必要になったり、多発している地震による影響など耐震部分が気になるところでしょう。

築30年以上の物件は危険？

住宅ローンを利用して住宅を購入する場合、金融機関では家の担保を築50年までだと考えているケースが多いのは、50年くらいは住み続けることができると考えられているからといえます。

しかし、マンションや一戸建てなど、住宅はいつまで住むことができるか決まっていません。例えば採用された施工技術、いつ建築確認を実施したか、立地条件などでリスクはそれぞれ異なります。

いつ建てられたマンションなら安心？

1981年に耐震基準の見直しがあったため、1981年を境にしてそれ以前の建物なのか、それ以降のものかによって耐震性能は異なってきます。ただし、1981年以降の新耐震基準で建築された住宅なら必ず安心というわけではなく、建築基準法が改正になった1981年6月1日の後の審査をクリアしていることが重要になります。

また、それ以前の建物だとしても、耐震補強工事を実施して新耐震基準と同じ耐震性能であると判断できていれば問題ないでしょう。

マンションはメンテナンスが命！

さらにマンションの場合、大規模修繕工事の計画が立てられ、その計画に伴った工事が実施されているのかを確認してください。
いくら建築当初はクオリティが高いマンションだったとしても、定期的なメンテナンスが実施されていなければ建物の寿命を縮めます。

マンションは管理次第で建物の寿命を変化させますので、マンション管理組合が機能しているかなどを確認するようにしましょう。

立地条件によっては災害リスクを高める

また、建物自体の築年数だけでなく、どのような立地に建っているかも確認が必要です。建物は動かすことができない資産ですので、立地条件は非常に重要になります。

災害リスクの高い立地や不便な立地に建っているマンションの場合、いくら価格が安くても後々後悔してしまうかもしれませんし、地盤が緩いと地震などで液状化現象が発生し、建物が傾いてしまう可能性もあります。

安いからとすぐに飛びつかないこと

中古マンションは新築よりも物件価格が安くて得だと思うかもしれませんが、建物の耐震性、立地条件、メンテナンスの実施履歴など様々な項目を確認した上で決める様にすることが大切です。