子供が生まれた、独立した、仕事場が転勤になったなど、住み替えや買い替えを検討しなくてはならないタイミングは様々です。家やマンションを売る理由には色々ありますが、家を売る理由次第で査定額や売却期間などが異なってくると言われています。家やマンションを売る理由は、一般的な理由とネガティブな理由に分類することができます。なぜこのように分類するかというと、ネガティブな内容の場合には査定額や売却期間に影響することがあるからです。

家を売る時の一般的な理由とは？

例えば子供が生まれたことで家族が増え、今の家では部屋の広さや数が不足する場合や、子供が成長したことで自分の部屋を持たせることを検討する場合など、色々な理由で買い換えることを検討するケースもあるようです。

・通勤・通学の便が悪くなった

また、進学先や通勤先などが変わったことで現在の家では不便になったからというパターンもあるようです。最寄りの駅からの距離や交通機関の本数なども影響するでしょう。転勤で新たな勤務地が家から離れている場合など、引っ越しするしかない状況になることもあるようです。

・マンションに引っ越すため

一戸建に住んでいたけれど、子供が独立して家族の人数が減った場合や、リタイア後に夫婦2人で生活するには家も広いし身体状況的に不便だという場合もあるようです。

・投資や相続などで不要になった

また、投資目的で売買するといったケースもありますし、親が亡くなって実家を相続することになったケースや、親との同居が決まったことで家が不要になったというケースもあるようです。

もう一方のネガティブな理由とは？

聞くと印象が良くないと感じるネガティブな売却理由として、次のようなケースが挙げられます。

・住宅ローンの返済が苦しい

家を購入する際には支払えると思っていた毎月の住宅ローンが、事情により返済が厳しくなったというケースです。

・離婚したことによるもの

離婚によりこれまで夫婦や家族が暮らしていた家が必要なくなったというケースですが、日本での離婚率は上昇傾向にあるため今後増えることも予想されます。

・周辺環境が良くないこと

近隣の騒音や周囲の治安状況など、周辺環境が悪く落ちついた生活を送ることができないというケースです。さらにご近所トラブルなども同様に、身近な環境にいる人との人間関係が円滑ではないケースもあります。

売却する理由次第で査定額が変わる？

例えば離婚による理由で家を売却する場合、成約額が下がる傾向にあるようです。ただし離婚そのものが理由というよりも、売る側がなるべく早く売りたいと急ぐからとも考えられます。意識が強く働けば成約額は引き下がる傾向にあるでしょう。住宅ローンの返済が苦しくなった場合なども同様です。ただし周辺環境などに問題がある場合にも、新たに住む人にも影響がある問題ですのでやはりマイナス査定となってしまう可能性があります。そして最も顕著な例として、殺人や自殺などの事件があったケースです。相場よりも査定額は大幅に下がり、格安物件で売りに出されてもなかなか買い手が付きません。

ネガティブ情報は伝えなくてはだめ？

そのような売る側にとって都合の悪い情報は、できれば伝えたくないと思うかもしれません。しかし仮に売却する物件で自殺など事件があった際には購入者には伝えなければなりません。家を売る理由がネガティブだと感じる内容だとしても、適切に伝えておくことが必要です。