マンションを購入する場合、新築ではなく中古物件に目を向けるならマンションの外観などが気になるところです。

マンションは建築されてから12～15年ごとに大規模修繕工事が実施されることが一般的ですが、中古マンションを購入する場合にはこの大規模修繕工事が行われた前か後かを確認しておくようにしましょう。

大規模修繕工事が適切に行うことができるかどうかが、購入してよいマンションかどうかを判断する大きな基準となります。

大規模修繕工事が適切に実施される状態か

マンションが建築されて50年経っているとしたら、それぞれの区分所有者が快適な生活を送るため最低でも3度の大規模修繕工事が実施されている必要があります。

大規模修繕工事にかかる費用を負担するのは、それぞれの区分所有者です。事前に区分所有者で構成される管理組合で適切な長期修繕計画が立てられ、毎月区分所有者から徴収する修繕積立金で大規模修繕工事に充てる費用を貯めることができているのかがポイントです。

のちに一時金が発生する可能性もある？

マンションが新築されたばかりの時には、なるべく物件が売れるようにと毎月支払う修繕積立金の額が低く設定されていることが多いようです。

しかし低く設定された修繕積立金では、将来の大規模修繕工事実施時において不足が生じることになりますので、区分所有者から一時金として資金を徴収する、または修繕積立金を値上げするという対処が求められます。

大規模修繕工事が実施される前なら修繕積立金の状況確認を

中古マンションを購入する場合、まだ1度目の大規模修繕工事が実施される前なのであれば、現在貯まっている修繕積立金が十分な状態かを確認することが必要です。

すでに工事が終わっている場合でも、不足分を借入れしてその返済費用を当初設定した修繕積立金に上乗せして毎月区分所有者から徴収しているケースもあります。

次回の大規模修繕工事は実施できる状態なのかを確認していなければ、将来予想していなかった出費を強いられることになるでしょう。

マンションは管理で買うことを意識して

中古マンションの購入を考えるなら、管理の実態について確認してみることが重要です。大規模修繕工事の今後の見通し、そしてそれに見合う積立金が徴収されているかなど、必ず確認するようにしましょう。

定期総会の議案書や長期修繕計画書を見せてもらうことができれば、中古マンションでも長く安心して住めるかどうか明らかにすることができます。

管理組合が活発に機能している場合には、管理会社も適切に管理を行っていると考えられますので、マンションは管理で買うことを意識するようにしてください。