独身者が老後どのように生活するか考えた場合、親の家に同居するのか、持ち家を所有するのか、賃貸でずっと生活するのか、このいずれかを選択することになるでしょう。ただし長生きすれば単独で生活することは難しくなりますので、安心したケアを受けることができる住まいへと住み替えが必要になる可能性があります。それでも単独で生活をすることを考えた場合には、どのような問題が発生するのでしょう。

親の家で同居をする方法は？

親が家を持っている場合には、そこで親と同居するという方法があります。ただし自分ではなく先に親が年老いていくことで、親の介護の必要性が出てくるでしょう。そうなると家をバリアフリー化する必要性が出てくる可能性があります。また、いずれ親が亡くなった場合には相続が発生しますので、兄弟姉妹がいる場合などは相続トラブルが発生する可能性も否定できません。スムーズに家を相続できたとしても、その頃には老朽化が進んでいるなどで建替えやリフォームが必要になる可能性もあるでしょう。

自身で購入した持ち家に住む方法

自分で住宅ローンを組んで家を購入するという場合には、リタイア時にはローンを完済できるようなプランを設計しましょう。退職後は収入が減少しますので、ローンの返済が継続していれば間違いなく家計を圧迫します。退職金などを返済へ充てる方法でも良いかもしれませんが、一人で暮らすとなると老後資金が少なくなるのは不安が増大する原因となります。そして住宅ローンを支払い終えるころには、やはり内装なども老朽化している可能性が高く修繕が必要になるでしょう。

持ち家は売却？リフォーム？

建物の修繕が必要な場合には、リフォームで対応して住み続けるか、もしくは住み替えを検討することになるでしょう。売却、もしくは第三者に貸すという方法を選択すれば老後資金を積み増すことに繋がります。ただし家が売れない、もしくは借り手が見つからないという場合には、固定資産税や管理費といった費用だけを支払い続けることになってしまいます。

賃貸は身軽でも割高な賃貸料が問題に

ずっと賃貸住宅に住む場合には、都合に合わせて住み替えができます。自身の介護などが必要になっても、ケアに対応できる住まいへと住み替えることもできるでしょう。ただし親の家を相続する場合や、リタイアまでに持ち家の住宅ローンを支払い終えている人と比較すると老後に割高な賃貸料がかかり続けることになります。住まいを売却することも貸すこともできませんので、老後資金の積み増しもできず貯蓄をどのくらいしておくかが鍵となるでしょう。

臨機応変に対応できる状況の確保が必要

老後に資産として家を持っておくと、いざという時に売却や賃貸として活用することで老後資金を増やすことができる可能性はあります。ただし独身の場合には、介護が必要になっても面倒を見てくれる相手がいませんのでケア付きの住宅などにすぐに住み替えることができる状況を確保できるという意味では賃貸のほうが良いでしょう。持ち家があってもすぐに売却できるようにするといった臨機応変な対応を可能とする状況を確保しておくことで、いざという時に色々な問題が起きなくて良いでしょう。