老後の不安から先に家を買っておこうと考える人も多いと思います。賃貸住宅は高齢になると借りにくくなり、家賃を払い続けるのは無駄だと言う考えなどが大きいからでしょう。
しかし反対に子供の独立後は夫婦だけで暮らすことになるので広い家を必要とせず、売却して家賃の安い賃貸住宅に住むか、もう少し狭いマンションを買うことなどを検討する人もいます。
老後の住む場所は最も心配になる部分ですが、持ち家と賃貸住宅、どちらのほうが安心できるのでしょう。

 

一生賃貸住宅は何が問題?

確かに年金収入しかない高齢者に賃貸住宅を貸し渋るオーナーは存在します。入居審査の段階で断られるケースや、更新ができないというケースなど、老後の住まいを安心して確保できないという不安を駆り立てる要因になっています。
しかし現在は国が高齢者向けの住宅政策を進めていることなど、将来的には老後の住まい探しは困難な状況ではなくなる可能性もあります。
ただし就労収入がなくなることで、家賃をしっかりと払い続けていけるかを考えておく必要があるでしょう。

 

賃貸住宅でもメリットはある

賃貸住宅であれば何か問題が起きた時にいつでも引越しができるというメリットはあります。
例えば身体的に障害が出てきたので、バリアフリー設備などが充実した住宅に引越しを検討することも、趣味やライフスタイルに合わせた環境に引越しすることも思い立った時にできます。

 

持ち家なら家賃は発生しないけれど…

持ち家があれば家賃の問題は解決されますので、住宅ローンの支払いを終えていれば毎月の生活費の負担は賃貸住宅で住むより軽いでしょう。
ただしメンテナンスやリフォーム費用、固定資産税などについては検討しておく必要があります。
さらに家が広すぎると身体的に掃除や維持・管理が負担に感じる可能性はあります。

 

相続について事前の対策が必要

最も大きな問題となるのは、自分が死んだ後にその家の相続が発生するということです。近年では核家族化が進み、子供は別で所帯を構えて家を購入しているケースや、遠方に住んで仕事をしていて実家に住んでいないケースも多々あります。
自身の死後に誰も相続しなければ、今社会的に問題となっている空き家化してしまう可能性もありますので、元気なうちに家を売却して現金化する方法も検討の一つだと言えるでしょう。

 

安心して老後の住環境を確保するためには

これまでは何の負担もなかった玄関の少しの段差や階段の上り下りが、年を重ねるごとに負担に感じるケースも多々あります。
少しの段差に足を取られて転倒して骨折してしまえば、回復まで時間がかかってそのまま寝たきりになるといった可能性も十分考えられるでしょう。
ただ家賃がもったいないから持ち家の方が良いと簡単に考えるのではなく、将来的に自分たちが快適に住める生活環境を確保することを第一に考えることも必要です。

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